5月14日に全国で発令されていた緊急事態宣言が、ようやく39の県で解除され、休業要請も一部除いて平常に戻りつつある。各学校の再開も段階的に通常授業に戻れるように、準備が進められている。

　もちろん学校というところは3密になり易いので、様々な配慮と工夫をしながらの再開となるが、まずは休校中の学習の遅れ回復を急がなければならない。休校中に行われたオンライン授業や課題学習の取り組み状況も、正規の授業として評価され、出席も同様に認めるべきである。夏休みなどの長期休暇も補講に利用するならば、9月入学などと騒がなくても、対応は可能である。9月入学をまともに考えるならば、移行には3年から5年かかるはずである。

　そうした中、とても心痛めているのは、中学や高校の部活動の延長線上にある、今年の全国中学校体育大会（全中）や全国高校体育大会(インターハイ)が、相次ぎ中止を決定してしまったことだ。全国的な感染の広がりと、長距離の移動や宿泊を伴うこと、また練習もほとんどできていない状況での開催は、様々なトラブルを起こす危険性が排除出来ず、残念だがやむを得ない決定である。

　さらに高校野球の全国選抜大会(春の甲子園)は中止となったが、全国選手権大会(夏の甲子園)のあり方は20日の全国高校野球連盟の会議で決定する。これもインターハイと同様の隘路があるために、開催はかなり悲観的である。一方全国高校文化祭(高文祭)は、かるたなど一部の部門は開催が難しいとしても、多くの部門ではオンラインで対応することが可能なため、形を変えて開催出来そうである。

　スポーツ関係の全国大会が開催出来ないとなると、特に高校3年生、中学3年生は最終学年として、仕上げの競技の機会が奪われてしまう。学校生活の目標を失うだけでなく、上級学校への特待生や推薦制度の基礎となる評価が出来ないこと、野球で言えば大学生も高校生もドラフトにかける材料が乏しくなるといった、様々な不利益がのしかかってくるのだ。

　授業の遅れ回復のために、各学校では時間的余裕が少ないが、何とか時間を工面して、せめて地方大会でも出来ないかと文科省、スポーツ庁、各自治体に問いかけたい。地方大会で優秀な成績を収めた選手には、知事賞だけでなく文科大臣賞も出してくれないかと問いかけたい。9月入学を議論する前に、やるべきことをやっていただきたい。